命を守る防災グッズ10 被災者300人の調査から厳選 東日本大震災以降、ホームセンターには多様な防災グッズが並んでいるが、いったい何があなたを守ってくれるのだろうか。本誌は、4月に2度目の大地震に襲われた淡路島で300人以上の住人を取材し、役立つ防災グッズを調査した。その結果のもと、本誌が厳選した「命を守る防災グッズベスト10」を紹介する。 地震 7/1 週刊朝日
8割が「プリン地盤」の大阪 マンションを買うならどこ？ いまやマンション購入の際に耐震性をチェックすることは不可欠になった。それに加えて気になるのが土地の地盤。近畿圏で地盤が固く、地震に強い“最強のマンション”はどこにあるのか。 住宅地震 6/10 週刊朝日
地震考古学者が語る 首都直下型地震は2020年!？ 南海トラフ地震について国の有識者会議が5月28日、「現在の科学的知見からは確度の高い予測（＝予知）は難しい」とする最終報告書をまとめた。しかし地震学的な視点からは予知が困難だとしても、巨大地震には周期性があることがわかっている。古文書や寺社の記録、地層から過去の地震について調べる「地震考古学」の観点から見てみると、最近の地震の周期は9世紀と重なる点が多いという。 地震 6/8 週刊朝日
日本で今繰り返される「9世紀の天変地異」を専門家が指摘 甚大な被害を及ぼした東日本大震災だが、ここ10年くらいを見てみると、日本各地でいろいろな災害が起こっているのがわかる。ある専門家は歴史や遺跡などから考察し、過去にも同じように天変地異が続いたことが日本にはあったことを指摘する。 地震富士山火山 4/16 週刊朝日
根拠不明？ 南海トラフ地震被害想定 専門家が指摘 死者約32万人、経済被害220兆円――。南海トラフ地震のあまりに甚大な被害想定を見せられると、言葉も出ない。でも立ち止まって考えたい。その数字にどこまで根拠があるのかと。 地震 3/25
黒船も飲みこまれかけた？ 東北の大津波 慶長16（1611）年、日本にイスパニア（スペイン）使節団が現れた。使節団を率いたのは、セバスティアン・ビスカイノ（1548～1615）という探検家で、重要人物に次々と会っている。 地震 3/24 週刊朝日
都内で火災旋風の危険性が高い 7つの場所 首都直下地震で最も恐ろしいのは火災だ。特に火柱の高さが200メートルにもなるという火災旋風は、都市大火の被害を飛躍的に増大させることで恐れられてきた。ドイツ・ハンブルクで1943年、和歌山市で45年に空襲によって発生したほか、23年の関東大震災では東京都墨田区の旧陸軍被服廠跡を襲い、避難していた約3万8千人が亡くなった。 地震 3/20
あの伊達政宗も地震被害後「復興事業」を行っていた 3.11の東日本大震災により、海岸部が津波の直撃を受けた宮城県仙台市。海沿いの仙台市若林区は約6割が浸水している。伊達家18代目の当主の伊達泰宗さん（54）は伊達政宗が復興に尽力したと言われる「慶長三陸地震」と東日本大震災とを重ね合わせる。 地震 3/14 週刊朝日
M8級の余震を生む「アウターライズ地震」とは？ 12月7日午後5時18分、宮城県三陸沖を震源とし、日本列島の広い範囲を襲った地震と、その後、三陸地方に到達した津波は、東日本大震災をいやおうなしに想起させた。 地震 12/10 週刊朝日
2度の大震災で何も学ばない自治体 十分な対策せず放置 東日本大震災の後、何かと話題となっている建物の耐震性。しかし大地震が起きたとき、震災対応の司令塔となる自治体の官庁が危ないという。本誌は、主要77自治体に、大地震や津波などで庁舎に被害が出るかどうかをたずねた。すると庁舎が大地震で倒壊したり崩壊したりする危険性のある自治体が、21自治体にものぼることがわかった。 地震阪神・淡路大震災 11/10
さいたま市など21自治体が危ない 大地震で崩壊の恐れ 大地震が起きたとき、被災者への情報伝達、避難所の設置、電気・ガス・水道の復旧活動など、震災対応の司令塔となるのが自治体の庁舎だ。その庁舎の耐震性に、黄信号が灯っている。 地震 11/8
伊で地震学者に禁錮刑 日本でも最悪の場合は刑事罰に 地震を予知できず、安全宣言を出したイタリアの学者に実刑判決が出た。ニュースは世界中を駆け巡り、日本の地震学者にも動揺が広がっている。 地震 10/31
増税直前 流行のマンションは「プチ最強」な物件 消費増税を前に、気になるマンション市場。どうせ買うなら、来るべき大地震にも強く、子育ても女性も安心という「防災・防犯」両立物件を。 住宅地震増税消費税 10/17
〈話題のニュース〉「天下一品」6月末大量閉店へ ドロドロこってりラーメン「これからどこで食べれば…」 惜しむ声続出も“心配する必要はない”理由 天下一品大量閉店ドロドロこってり天一食品商事伍福軒跡地 11時間前
