「アメリカ」に関する記事一覧

エマニュエル・トッド

エマニュエル・トッドが問う「アメリカに頼れない時代」　日本は本当に「守られている」のか？ 被爆国・日本にとって、「核武装」という議論は決して軽く口にできるものではありません。しかしフランスの歴史家エマニュエル・トッド氏は、アメリカの力が相対的に弱まりつつある現在、日本は安全保障の前提そのものを見直すべき時期に来ていると指摘します。その議論の中でトッド氏が提起するのが、「日本の核保有」という極めて挑発的な選択肢です。広島・長崎の記憶を持つ日本にとって、この問題は単なる軍事政策ではなく、歴史的トラウマと対米依存の問題でもあります。では、「国を守る」とは本来どういう意味なのか。軍事だけでなく、経済や外交を含めて考え直す必要はないのか。トッド氏と国際政治学者・三牧聖子氏の議論から、アメリカに頼れない時代の安全保障をめぐる根本的な問いを読み解きます。『2030 来たるべき世界』より一部を抜粋・再編集してお届けします。

エマニュエル・トッドアメリカ

4/25

｢戦争をしない大統領｣を信じた支持者たちが語り始めた後悔　アメリカ人の｢トランプ離れ｣が止まらない 「戦争はしない」と約束して当選したトランプ大統領への支持が、急速に揺らいでいる。イラン攻撃など公約に反する政策が相次ぎ、熱烈な支持者だった牧場主や退役軍人までが離反し始めた。海外メディアは、共和党内には造反者も現れ、「陰のMAGA派」が静かに増えていると報じている――。

国際政治アメリカドナルド・トランプ支持率イラン攻撃

4/17 プレジデントオンライン

エマニュエル・トッド

世界は今、ニヒリズムのまっただなかにある　エマニュエル・トッドが語る「失敗を認められないエリートたち」 ウクライナ戦争や中東情勢をめぐる混乱の背景で、西洋社会はいま何に突き動かされているのか。フランスの歴史家エマニュエル・トッド氏は、EUの失敗や戦争の長期化の背後には、正当性を失ったエリート層が現実を直視できず、「宗教ゼロ」の時代に特有のニヒリズムに陥っている状況があると指摘する。価値の拠り所を失った社会では、失敗から抜け出す代わりに対立を続け、戦争を語り続ける傾向が強まるというのだ。さらにトッド氏は、日本もまたアメリカのシステムの一部としてこの構造の中に組み込まれていると語る。西洋の危機の本質とは何か、そしてその中で日本はどのような位置にあるのか。最新刊『2030 来たるべき世界』から一部を抜粋・再編集してお届けします。

エマニュエル・トッド宗教アメリカ

3/25

イラン攻撃、日本の武器輸出解禁は「新たなファシズム」の予兆か？　政治学者・山口二郎氏が危惧する時代の空気感とは 国際法を無視した米国・イスラエルのイラン攻撃は、「力による支配」「新しい戦争」の到来を想起させ、日本でも軍事費増・武器輸出解禁の動きが活発化しています。日本を含めた世界のこうした出来事をどう受け止め、どのように捉えればいいのか。

イランアメリカドナルド・トランプファシズム山口二郎

3/23

エマニュエル・トッド

「砲弾を作れない超大国」　エマニュエル・トッドが語るアメリカ衰退の本当の理由とは？ GDPではロシアを大きく上回るはずの西洋が、なぜウクライナ戦争で十分な軍事物資を供給できないのか。フランスの歴史家エマニュエル・トッド氏は、その理由を「社会の深層」に求めます。米国ではエンジニアを養成する能力が衰え、教育システムが崩れ始めているというのです。さらにその根底には、かつて西洋社会を支えてきた宗教的価値観の消滅があります。信仰と道徳の基盤を失った社会は、やがて「生きる意味」を見失い、ニヒリズムへと傾いていく。トッド氏は、この精神的空洞こそが現代アメリカの好戦性を生み出していると指摘します。最新刊『2030 来たるべき世界』から一部を抜粋・再編集してお届けします。

エマニュエル・トッドアメリカ

3/14

北原みのり

米国とイスラエルのイラン攻撃に思う　「世界の中心」にいると信じられる側の私たちの「暴力性」　北原みのり 「日本人は何歳で閉経するの？　60歳くらい？」

イスラエルイラン米国アメリカ

3/5

小長光哲郎

日本が「古い米帝国」に振り回されないためには？　米国の抱える「ルサンチマン（鬱積）」をエマニュエル・トッドが解説 「米国の金融危機」など数々の歴史的出来事を予見してきたフランスの歴史人口学者、エマニュエル・トッド氏。日米の動きをどう見ているのだろうか。AERA 2025年12月29日-2026年1月5日合併号より。

エマニュエル・トッド世界情勢トランプアメリカ米国ロシア中国

12/28

小長光哲郎

2025年は「米国が敗北した年だった」トランプ政権下で進む「米国という国そのものの解体」とは？　エマニュエル・トッドが語る世界情勢 「ソ連崩壊」「米国の金融危機」などを予見したフランスの歴史人口学者、エマニュエル・トッド氏。激動の2025年を振り返り、世界情勢について語ってもらった。AERA 2025年12月29日-2026年1月5日合併号より。

エマニュエル・トッド世界情勢トランプアメリカ米国ロシア中国ウクライナ

12/28

古賀茂明

習近平国家主席と石破茂首相は「第5の日中間の重要文書」を作成せよ！　日本は台湾有事に際して完全中立を守り抜こう　古賀茂明 8月6日から15日の間は、日本人の多くが、戦争と平和についてさまざまな言論に触れ、自ら考え、中には発言する機会を持つ、日本人にとって貴重な時間だ。そこに費やされる時間とエネルギーは、日本という国を平和な国として守り続ける上で、欠くことのできないものである。

戦争台湾有事アメリカ

8/19

“知の巨人”エマニュエル・トッドが語る「トランプ」「ウクライナ戦争」そして「世界」のゆくえ【厳選記事まとめ】 家族制度や識字率、出生率に基づいて現代政治や社会を分析し、「ソ連崩壊」「米国の金融危機」などを予見したフランスの歴史家エマニュエル・トッド氏。AERA DIGITALでは近年の世界情勢、とくにトランプ大統領再就任による影響、ロシアによるウクライナ侵攻についての同氏の考えを掲載してきました。ここでは6本の記事をまとめて紹介します。

エマニュエル・トッド池上彰トランプロシアガザ戦争ウクライナアメリカ

8/15

古賀茂明

選挙後に待つ日米交渉という難題　石破首相「なめられてたまるか」発言を批判する人たちはアメリカと対峙できるのか　古賀茂明 参議院選挙で与党が大敗し、今後の政局がどうなるかに関心が集まっているが、もう一つ、目の前に迫った課題として、8月1日に交渉期限が定められた日米関税交渉がある。

古賀茂明台湾有事アメリカ中国

7/22

大国の国際法無視、ルールを重視するイランと対照的　松永泰行・東京外国語大学教授に聞く 中東情勢が一段と緊迫化している。イスラエルによるイラン攻撃に続き、米国がイランの核施設を攻撃した。こうした状況をどう見るのか。松永泰行・東京外国語大学教授に聞いた。AERA 2025年7月7日号より。

イスラエルイランアメリカハメネイトランプ

7/3

「イランも追い詰められている」　政治学者に聞く「ホルムズ海峡を閉鎖できない事情」 米国がイランの核施設への攻撃に踏み切った。混迷の続く中東情勢。今後どうなるのか。臼杵陽・日本女子大学名誉教授に聞いた。AERA 2025年7月7日号より。

イスラエルイランアメリカトランプハメネイ

7/2

イランへの攻撃、中東国は表向き非難も裏側は「複雑」　“ポスト石油”時代見据えた思惑　坂梨祥さんに聞く イスラエルによるイラン攻撃に続き、米国がイランの核施設を攻撃。その後の停戦合意と、混迷の続く中東情勢。今後どうなるのか。日本エネルギー経済研究所 中東研究センター長・研究理事の坂梨祥さんに聞いた。AERA 2025年7月7日号より。

イスラエルイランアメリカハメネイトランプ

7/2

結局「一蓮托生」のトランプ大統領とマスク氏？　双方が歩み寄る一方、トランプ氏に続く“悪いニュース” 子どもの喧嘩のようなトランプ大統領とイーロン・マスク氏の関係の行方は──。米国では、マーケットを中心に異例の「トランプ劇場」を見守っているという。AERA 2025年6月23日号より。

トランプトランプ大統領イーロン・マスクテスラアメリカ

6/19

トランプ大統領とマスク氏に亀裂　関係悪化でトランプ氏には「新疑惑」が浮上も、事態は一変？ トランプ大統領とイーロン・マスク氏の子どものような喧嘩に注目が集まっている。そのトランプ氏にある疑惑が浮上している。AERA 2025年6月23日号より。

トランプトランプ大統領イーロン・マスクテスラアメリカ

6/19

「私は低学歴を愛している」トランプがハーバード大を攻撃する真の理由　このままでは米国の産業は空っぽに 世界大学ランキングでトップ5の常連であるハーバード大学と、トランプ政権のバトルが激しさを増している。移民強制送還の波は大学にも及び、先日は日本人留学生のビザが剥奪される事態となった。このままいくとアメリカのエリート大学は世界的な信頼を失い、ランキング上位の座を失いかねない。

トランプ大統領アメリカ

5/30 プレジデントオンライン

米倉昭仁

米国で突然「留学ビザ」を失う悪夢　猶予はわずか15日、家族連れの邦人男性が「国外退去」を免れた理由 米政権は5月22日、ハーバード大学の留学生受け入れ資格を取り消すと発表、ハーバード側は“違法“と裁判所に提訴した。予兆はすでにあった。アメリカで学ぶ邦人留学生たちが、突然、滞在資格や留学ビザを取り消されるケースが相次いでいる。本来であれば、犯罪を犯したりしないかぎり起こらない事態のはずだ。いったい何が起こっているのか。

留学ビザビザ取り消しトランプ大統領アメリカ滞在資格

5/24