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川口穣

川口穣

ノンフィクションライター、AERA記者

プロフィール

ノンフィクションライター、AERA記者。著書『防災アプリ特務機関NERV 最強の災害情報インフラをつくったホワイトハッカーの10年』(平凡社)で第21回新潮ドキュメント賞候補。宮城県石巻市の災害公営住宅向け無料情報紙「石巻復興きずな新聞」副編集長も務める。

川口穣の記事一覧

「とりえずビール」の時代は終わった? 苦み、香り、コク…大手メーカーも参入する“とがった味”のビールが「新定番」になる日
「とりえずビール」の時代は終わった? 苦み、香り、コク…大手メーカーも参入する“とがった味”のビールが「新定番」になる日 5月に入って気温も上がり、ビールがおいしい季節になってきた。一般的にビールといえば、「とりあえずビール」に象徴されるように、乾杯の一杯目として“クセのない味”が好まれてきた。しかし最近、明らかに「個性が強い」ビールが市場に投入され、売れ行きを伸ばしている。ビールに対する日本人の意識に変化があったのか。メーカーや専門家に取材し背景を探った。
「海は平成の香りがする」…20代にとって海水浴は“SNS時代以前”のレジャーに 自然に触れるなら「森」と答える理由
「海は平成の香りがする」…20代にとって海水浴は“SNS時代以前”のレジャーに 自然に触れるなら「森」と答える理由 5月3日、今年も本州で最も早い海開きが和歌山県の「白良浜海水浴場」で行われる予定だ。だが、かつて夏の風物詩だった海水浴客は、2007年に比べて4分の1以下にまで縮小している。特に20代~30代の海離れは深刻で、「自然体験」といえば緑が多い川や森に行くのが主流となっている。なぜ若者は「海」を離れて「森」へ向かうようになったのか。その背景を探った。
高市政権が推し進める「武器輸出全面解禁」は抑止力向上になるのか 元防衛官僚が指摘する“論理矛盾”と“リアリティーの欠如”
高市政権が推し進める「武器輸出全面解禁」は抑止力向上になるのか 元防衛官僚が指摘する“論理矛盾”と“リアリティーの欠如” 高市内閣が4月21日、武器の輸出ルールを閣議決定で改定し、殺傷能力のある武器の輸出を原則可能にした。日本の平和主義を象徴してきた政策の大転換になる。国会に諮られることもなく、国民からは議論の過程が見えないなかでの決定だった。高市早苗首相は SNS で「平和国家としてのこれまでの歩みと基本理念を堅持することに全く変わりない」と主張するが、この「武器輸出全面解禁」は日本の姿をどう変えるのか。元防衛官僚で、防衛庁長官官房長や内閣官房副長官補(安全保障・危機管理担当)などを歴任した柳澤協二氏に聞いた。
巻き爪、うおのめ、外反母趾…足のトラブルは「大きすぎる靴」が原因だった! 日本人が選ぶ靴が「実はブカブカ」という意外な事実
巻き爪、うおのめ、外反母趾…足のトラブルは「大きすぎる靴」が原因だった! 日本人が選ぶ靴が「実はブカブカ」という意外な事実 靴を選ぶとき、私たちはどのようにサイズを測っているだろか。ショップで気に入った靴があれば「だいたいのサイズ」を店員に伝え、試し履きをして、つま先が当たらなければOK――こんな具合だろう。だが、こうして選んだ靴のサイズは、実は「ブカブカ」なのだという。サイズが合わない靴を履くことで、足のトラブルも引き起こす。「足の専門家」が語る“間違いだらけの靴選び”の実態とは……。
SNSで増える「山川読め」の投稿…歴史のフェイク動画への“カウンター”として注目される「山川の歴史教科書」 同社の取締役は何を思うのか?
SNSで増える「山川読め」の投稿…歴史のフェイク動画への“カウンター”として注目される「山川の歴史教科書」 同社の取締役は何を思うのか? <山川読め> SNSで歴史についての議論が沸くと、たびたびこのワードが投稿される。「山川」とは、山川出版社と、同社が発行する歴史教科書を指す。YouTubeなどでは多様な歴史解説動画があふれているが、なかには根拠が不明なものやフェイクも少なくない。そうした状況への「対抗」「警鐘」として、教科書に載っている歴史の定説を学び直せという意味で「山川読め」という言葉が広がっている。これについて、当の山川はどう受け止めているのか。不確かな情報が氾濫する時代、教科書の役割と価値について、山川出版社の取締役2人に話を聞いた。
日米首脳会談で高市首相の「抱きつき」「絶叫」「嘲笑」は世界にどう見られたのか “ミスター外務省”が語る「最も国益を損ねた」行為とは?
日米首脳会談で高市首相の「抱きつき」「絶叫」「嘲笑」は世界にどう見られたのか “ミスター外務省”が語る「最も国益を損ねた」行為とは? 世界中が注目した日米首脳会談が終わり、その“成果”をめぐって国会でも議論が交わされている。高市早苗首相は会談前、国会で「わが国の国益を最大化」すると述べていた。はたして、先の会談でそれは実現したのか。2002年の日朝首脳会談を実現に導き“ミスター外務省”とも称される元外交官の田中均氏は「3つの問題」があったと分析する。
真珠湾攻撃を持ち出されても…高市首相がトランプ大統領に伝えるべきだった「イラン奇襲」への不満
真珠湾攻撃を持ち出されても…高市首相がトランプ大統領に伝えるべきだった「イラン奇襲」への不満 3月19日(日本時間20日)に行われた高市早苗首相とトランプ米大統領の日米首脳会談。最大の焦点は、アメリカのイラン攻撃に対して、日本がどのような姿勢を示すのかということだった。会談後、高市首相はイラン情勢について「早期沈静化の必要性の考え方を(トランプ大統領に)伝えた」と記者団に明らかにしたが、ホルムズ海峡への自衛隊艦船の派遣に関しては、「できることとできないことを詳細に説明した」と述べるにとどまった。今回の会談は、高市首相が事前に言っていた「国益の最大化」につながったのか。識者に見解を聞いた。
発災直後の混乱期に現地入りする「応急危険度判定士」 赤・黄・緑の“札”で被災地の二次被害を防ぐ
発災直後の混乱期に現地入りする「応急危険度判定士」 赤・黄・緑の“札”で被災地の二次被害を防ぐ 地震発生直後の混乱期に、地図を片手に一軒一軒訪ねてまわり、建物と宅地の被災状況を調査する——。余震での建物倒壊など、二次被害を防ぐために欠かせない仕事が、被災直後の現場にはある。AERA 2026年3月16日号より。
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