渡辺豪 逆回転や膨張する「内核」はどう影響する？ 地球中心部の謎に迫る研究報告相次ぐ 地球中心部の「内核」の動きが注目されている。回転が止まり逆回転している、というのだ。専門家に解説してもらった。AERA 2023年3月6日号より紹介する。 3/2
「悲劇を利用した政治商売」韓国の野党に冷めた視線 梨泰院事故の原因を麻薬捜査と結びつける 159人もの犠牲者が出た昨年10月の韓国・梨泰院（イテウォン）での惨事。この事故の真相究明を巡り、韓国政界が揺れている。 梨泰院韓国政界 3/2
米倉昭仁 古くて斬新な「軍事用気球」の実態 ぶつける、自爆させる…偵察気球を攻撃する米国の“本気度” 中国が飛行させた無人偵察用気球であると強く推定される――防衛省は過去に日本領空で確認された気球型の飛行物体について、そう見解を示し、情報収集や警戒監視を強めている。さらに同省は外国政府の偵察用気球が領空侵犯した場合の武器の使用要件を緩和する考えだ。米国では偵察用気球を撃墜するための気球の開発も進んでいるというが、今後、どのような対策を取るのが望ましいのか。軍事評論家で、フォトジャーナリストの菊池雅之さんに話を聞いた。 中国気球米国自衛隊 3/2
米倉昭仁 「偵察気球」が日本に現れたら自衛隊は撃墜できる？ 地上や海上からの「高額ミサイルでも当たらない」理由 防衛省は過去に日本領空で確認された気球型の飛行物体について、「中国が飛行させた無人偵察用気球であると強く推定される」とし、情報収集や警戒監視を強めている。さらに同省は外国政府の偵察用気球が領空侵犯した場合の武器の使用要件を緩和する考えだ。今回、米軍が撃墜した中国の偵察用気球は、高度約18キロ（約6万フィート）を飛行した。再び日本領空に気球が現れた場合、自衛隊は撃墜することができるのか。軍事評論家で、フォトジャーナリストの菊池雅之さんに聞いた。 中国気球米国自衛隊 3/2
野村昌二 日本の活断層は「マグニチュード大きくなる」傾向 トルコ・シリア地震も“断層近くで極めて強い揺れ”か 5万人超もの死者を出したトルコ・シリア大地震は、活断層のずれによって引き起こされた。日本にも多くの活断層が走っているが、どのような特徴があるのか。AERA 2023年3月6日号から。 3/2
就業制限、外出自粛がなくなる 新型コロナ5類引き下げで“増えるもの”とは 新型コロナウイルスの感染症法上の分類が季節性インフルエンザと同じ5類に引き下げられる予定だ。マスクを着用する場面や、医療費の個人負担のあり方も変わる。AERA 2023年3月6日号から。 3/1
盗撮1万人＆画像販売しても“実刑”にはならない？ 盗撮犯罪に「時効」は必要なのか 2月14日、商業施設などで100人以上の女性に盗撮を繰り返したとして46歳の男が京都府警に逮捕された。この男は一部で「カリスマ撮り師」と呼ばれており、10年以上も盗撮で生計を立てていたとされる。盗撮の時効である3年が過ぎるのを待ってからアダルト動画サイトで販売していたとみられる。男は逮捕されたが、盗撮された画像はネットで拡散され続ける可能性がある。それにもかかわらず、なぜ時効が設けられているのか。性犯罪に詳しい弁護士は「時効に焦点をあてた法改正が必要だ」と指摘する。 カリスマ撮り師時効盗撮 3/1
「岸田首相よ、バイデン大統領に停戦交渉を呼びかけよ！」 元外交官・東郷和彦さん×東京外大教授・伊勢崎賢治×一水会代表・木村三浩 ロシアがウクライナに軍事侵攻してから2月24日で1年。長期化する戦闘に収束の兆しは見えず、各国を巻き込んだエスカレートが懸念される。この状況を脱する道はないのか。ロシアや停戦交渉に深い知見を持つ元外交官・東郷和彦さん、東京外国語大学教授・伊勢崎賢治さん、一水会代表・木村三浩さんの3人に語り合ってもらった。 3/1 週刊朝日
岸田首相に「庶民の声が届かない」理由 官房長官の「盾」なし、各省庁の要求がそのまま通る構図 岸田文雄内閣の支持率は下げ止まり感が出ているものの、相変わらず低迷している。 理由として「庶民の声が届いていない」との指摘がある。それはなぜか。AERA 2023年3月6日号の記事を紹介する。 3/1
スシローへの迷惑動画 「“意味なく”被害を加えられる体験こそ人の心を一番傷つける」と専門家 多くの飲食店で相次いで迷惑行為が行われ、その動画が拡散されている。どうして「客テロ」は起きるのか、なぜ世間は厳しく批判するのか。専門家に意見を聞いた。AERA 2023年3月6日号の記事を紹介する。 3/1
内田樹 内田樹「日本国民は『米国政府が日本の国防戦略を決定する』と思考停止している」 哲学者の内田樹さんの「AERA」巻頭エッセイ「eyes」をお届けします。時事問題に、倫理的視点からアプローチします。 内田樹 3/1
下山進 【下山進＝2050年のメディア第31回】変わらないために変わる。大分合同新聞の挑戦 大分合同新聞社の社長長野景一は、2016年に42歳の若さで社長になってから、めったに笑わなくなった。同社は長野家のオーナー企業だ。 下山進 3/1 週刊朝日
浜矩子 浜矩子「植田日銀には国際通貨金融情勢の大波乱の予兆に目を向けてほしい」 経済学者で同志社大学大学院教授の浜矩子さんの「AERA」巻頭エッセイ「eyes」をお届けします。時事問題に、経済学的視点で切り込みます。 浜矩子 2/28
吉崎洋夫 コロナ禍の政策は「恋愛ロックダウン」で若者が一番割を食った 独身研究家荒川氏×元衆院議員宮崎氏 少子化を食い止めるには、異次元の対策が必要だ。子どもだけ欲しい女性、一夫多妻を望む男性……。常識からは外れているが、ちまたの本音にはヒントも溢れているようだ。男性の国会議員として初めて「育休宣言」をした元衆院議員の宮崎謙介氏と、独身研究家の荒川和久氏の2人に、国会では聞けない、本当の少子化対策について議論をしてもらった。＜後編＞ 少子化少子化対策 2/28
吉崎洋夫 「恋愛強者3割の法則」とは？少子化対策で見落としがちな視点 独身研究家荒川氏×元衆院議員宮崎氏 岸田首相が「異次元の少子化対策」を掲げ、児童手当の所得制限の撤廃などに注目が集まるが、それで少子化は解決できるのであろうか。答えはNOだと断言するのが、男性の国会議員として初めて「育休宣言」をした元衆院議員の宮崎謙介氏と、独身研究家の荒川和久氏の2人。子育てとは別のところにも少子化の原因があり、本音の議論が必要だという。＜前編＞ 少子化少子化対策 2/28
