米倉昭仁

「誘拐結婚」をきっかけに訪れたキルギスで感じた日本人との共通点　写真家・重信正嗣 ＊　　　＊　　　＊ 　2017年夏、重信正嗣さんは中央アジアの国、キルギスを訪れた。すると、日本人にそっくりな顔の人たちと出会った。

kyrgyzstan colorsアサヒカメラポートレートギャラリー写真家写真展重信正嗣

3/15

志願者が急減した東京外語大・副学長に聞いた「文系大学」が数学を重視するようになった理由 最近、国際関係の大学や学部の人気が低迷している。東京外国語大学（東京都府中市）の2023年度前期日程試験の志願者は前年度比で74％に急減した。倍率が1.1倍の専攻もある。コロナ禍による各国の出入国規制が長引き、若者が海外と接触する機会が失われたことが大きな原因だという。さらに、今春から数学の2科目受験を必須としたことが影響した、という報道もある。なぜ、東京外語大は数学を重視するようになったのか、青山亨副学長に聞くと、近年、人文社会系の学問の世界が大きく変わり、同大がデータサイエンスの最前線にあることを強く感じた。

受験数学東京外語大

3/14

もう一つの祖国カナダからアラスカ州・デナリへ　自分のルーツを旅した写真家・野辺地ジョージ ＊　　　＊　　　＊ 　昨年夏、野辺地（のべち）ジョージさんはカナダ西部のバンクーバーからアラスカ州・デナリ（旧マッキンリー、標高6190メートル）へ、車で旅をした。

アサヒカメラデナリへの道写真家写真展富士フイルムフォトサロン野辺地ジョージ

3/9

「脱・中国依存」の動きは本当か？　「政府が進める高度外国人材でも多くは中国人になる可能性」 「脱・中国依存」を目指す製造業の動きが広がっている――最近、そんな報道を目にすることが増えている。ゼロコロナ政策によるサプライチェーンの寸断、急激な円安、さらに米中の対立激化によるチャイナリスクが背景にあるという。2022年5月、経済安全保障推進法が成立し、政府は国内生産拠点の整備を後押しする。中国の脅威に対抗する米国と足並みをそろえたかたちだ。一方、政府は専門的知識や技能を持ち、国内の会社や研究機関などで働く「高度外国人材」を増やしてきた。その66％（21年）が中国人である。この一見、矛盾する動きをどう考えればよいのか、日本総合研究所調査部の野木森稔（のぎもり・みのる）主任研究員・アジア経済グループ長に聞いた。

キヤノンパナソニック中国

3/9

増える「工学部の女子枠」は男子学生に対する逆差別なのか？　制度開始の背景にトヨタあり 大学の工学部の学士課程入試で「女子枠」を設ける動きが広がりつつある。島根大学、富山大学、名古屋大学は2023年度入試から女子枠を設けた。東京工業大学は24年度入試から58人の女子枠を導入し、翌年度にはさらに枠を拡大し、募集人員は計143人になる。この計画が昨年11月に発表されると「男子学生に対する逆差別ではないか」と、大きな反響があった。なぜ、工学部で女子枠が広がりつつあるのか、AERA dot.編集部は四つの国立大学に取材した。

大学入試工学部

3/8

スポーツ写真は「ブレて」もいい　写真家・高須力があえて“遅い”シャッター速度で撮る理由 ＊　　　＊　　　＊ 　スポーツ写真へのほめ言葉として、よく「この写真は躍動感がある」と言われる。しかし、そこに写る選手の動きは止まっている。なのに、人はなぜ「躍動感」を感じるのか、高須力さんは真剣に考えた。

アサヒカメラキヤノンギャラリー写真家写真展刹那の後先高須力

3/6

「家事育児、私が全部抱えるのは嫌」 松川るい自民党女性局長が第2子を産むことに踏み切った夫との確約 日本の少子化が急激に進むなか、岸田文雄首相が掲げる「異次元の少子化対策」を巡る議論が国会で熱を帯びている。その背景の一つが、昨年の「出生数80万人割れ」の衝撃だ。80万人割れは2033年と推定されていたが、実際は11年も早かった。少子化が進めば、内需中心の日本経済に深刻な影響を与えるだけでなく、社会保障制度を維持するのも困難になる。少子化問題への取り組みについて、昨年10月に施行された「産後パパ育休」（出生時育児休業）制度の創設に深くかかわった自民党女性局長・松川るい参院議員に聞いた。

少子化

3/5

出生数80万人割れの衝撃　自民党女性局長・松川るい「児童手当の年収1200万円所得制限は引き上げるべき」 日本の少子化が急激に進むなか、岸田文雄首相が掲げる「異次元の少子化対策」を巡る議論が国会で熱を帯びている。その背景の一つが、昨年の「出生数80万人割れ」の衝撃だ。80万人割れは2033年と推定されていたが、実際は11年も早かった。少子化が進めば、内需中心の日本経済に深刻な影響を与えるだけでなく、社会保障制度を維持するのも困難になる。少子化問題への取り組みについて、昨年10月に施行された「産後パパ育休」（出生時育児休業）制度の創設に深くかかわった自民党女性局長・松川るい参院議員に聞いた。

少子化

3/5

古くて斬新な「軍事用気球」の実態　ぶつける、自爆させる…偵察気球を攻撃する米国の“本気度” 中国が飛行させた無人偵察用気球であると強く推定される――防衛省は過去に日本領空で確認された気球型の飛行物体について、そう見解を示し、情報収集や警戒監視を強めている。さらに同省は外国政府の偵察用気球が領空侵犯した場合の武器の使用要件を緩和する考えだ。米国では偵察用気球を撃墜するための気球の開発も進んでいるというが、今後、どのような対策を取るのが望ましいのか。軍事評論家で、フォトジャーナリストの菊池雅之さんに話を聞いた。

中国気球米国自衛隊

3/2

「偵察気球」が日本に現れたら自衛隊は撃墜できる？　地上や海上からの「高額ミサイルでも当たらない」理由 防衛省は過去に日本領空で確認された気球型の飛行物体について、「中国が飛行させた無人偵察用気球であると強く推定される」とし、情報収集や警戒監視を強めている。さらに同省は外国政府の偵察用気球が領空侵犯した場合の武器の使用要件を緩和する考えだ。今回、米軍が撃墜した中国の偵察用気球は、高度約18キロ（約6万フィート）を飛行した。再び日本領空に気球が現れた場合、自衛隊は撃墜することができるのか。軍事評論家で、フォトジャーナリストの菊池雅之さんに聞いた。

中国気球米国自衛隊

3/2