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週刊朝日

アメリカはなぜトランプを選んだか
アメリカはなぜトランプを選んだか その立ち振る舞いが世界の注目を集めたドナルド・トランプ氏。出馬宣言以降の言動から、彼が国民の支持を集める背景を探った書だ。  不動産事業やカジノ経営を手掛ける実業家として政界に進出、自己資金で選挙活動を行う。独自の経歴やスタイルから導かれるのは、「本音」を感じさせる発言だ。「政治的に正しくあることはとても退屈」と語り「不法移民には強制送還を実行」「ヒラリー・クリントンは夫も満足させることができない」等々、社会的弱者や対立候補への攻撃的な言動も辞さない。発言がメディアで非難を受けるほど、かえって国民の注目は高まり、支持率は増した。彼に目を奪われるとき、私たちは既に「トランプショー」の一員だったのだ。からくりを気づかせ、政治家に「使われない」ためのヒントを与える。
紙の城
紙の城 10年後、新聞はどうなっているだろう。今のままか、違う形態になっているか、それとも消滅しているか。  本城雅人の長編小説『紙の城』は、IT企業による新聞社買収を描く。200万部の全国紙を発行する東洋新聞が、新興のIT企業に買収されようとしている。社会部デスクの安芸稔彦は、同僚たちと買収阻止に向けて動く。タイムリミットは2週間。はたして買収を止められるのか……。  本作はエンターテインメントとして成功しているだけでない。登場人物たちによる議論には、新聞の現在と未来について考えさせられる。  たとえばIT企業の会長は「今の新聞はコストがかかり過ぎています」と言い、宅配制度、記者の数、経費の使い方、広告のアプローチ方法など、すべてを見直せと迫る。  若手記者は「新聞は公正中立だと言いますけど、実際は国家の代弁者です。国内問題では政権に真っ向から対立もしますが、外交問題になれば国策にマイナスになるようなことは書かないですし」と発言する。そのほか、記者クラブ制度や新聞社間の協定、さらには軽減税率のことなど、新聞には載りそうにないことが書かれている。  だからといって、新聞に未来はないと主張しているわけではない。それどころかこの小説は、新聞が持っている潜在的な力と未来への可能性をたくさん示している。たとえばある登場人物は、新聞が本腰を入れてポータルサイトの運営に乗り出していたら、IT企業はここまで成長できなかっただろうと語る。  何を残し、何を捨て、何を変えていくのか。新聞はいま決断を迫られている。

この人と一緒に考える

「君の名は。」が中国全土で公開 巨大市場を取り込めるか
「君の名は。」が中国全土で公開 巨大市場を取り込めるか アニメ映画「君の名は。」が12月2日、中国全土で公開された。規模はなんと約7千スクリーン。各地の映画館で午前0時に上映開始した。中国版ツイッター「微博(ウェイボー」の映画公式アカウントによると、公開初日だけで興行収入が7725万元(現在のレートで約12.8億円)に達し、幸先良いスタートを切った。

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