金融庁もダメ出し! 手を出してはいけない金融商品3つ 老後資産や子どもの学費などのために資産を形成しなければならない現役世代が手を出してはいけない金融商品がある。それらは証券会社を始めとする「金融機関側が儲かる」仕組みになっている。 朝日新聞出版の本読書 3/3
60年以上、増配している株も! アメリカの人気株ランキング10 株式投資、というと「トヨタ自動車」「ソニー」「資生堂」などの日本株をイメージする人が多いが、国内だけでなく、国外も投資先として注目したい。 朝日新聞出版の本読書 3/2
今“蒸し大豆”がアツイ!? 食物繊維をとれる大豆の食べ方 今年こそ体重を落としたい、健やかに1年を過ごしたい。そんな思いで新年を迎えた人も多いはず。そこでおすすめしたいのが、まず大豆から食べ始める健康法。栄養が豊富なうえ、血糖値の急上昇を抑えられる“大いなる豆”。そのパワーに魅せられる人は多い。 1/14 週刊朝日
肥満も防ぐ! 医師がすすめる“大豆ファースト”健康法とは? 池谷医院(東京都)の池谷敏郎院長は、食事の際にまず大豆から食べる「大豆ファースト」を5年ほど続けている。この食事法で、筋肉量を維持したまま、5キロ減量できた。自らの体験をもとに、肥満気味の人、血糖値やコレステロール値、血圧が高めの患者などにもすすめているという。 ダイエット健康 1/13 週刊朝日
京阪神の最新「相続税」事情 「うなぎの寝床」でも申告義務発生するケース増 地価上昇に伴って、一戸建てと土地を持つだけで納税リスクはより高まった。資産に占める不動産の比率が大きいからだ。どれだけ広いと課税されるのか。そこで相続に関する土地売却サービスも提供するスタイルアクトが「路線価相当額」で試算した数値をもとに、国内で相続税評価額が基礎控除額の3600万円(2次相続で子1人の場合)を超える最小面積を調査した。2次相続とは例えば、父の後に母も死亡し、母の財産を子どもだけが受け継ぐ相続のことだ。 12/25
相続税が発生する「最小」の宅地面積 2平方メートルのエリアも! 路線価、という言葉をご存じだろうか。毎年、国税庁が公表している地価を測る指標で、2017年分は全国平均で2年連続で上昇した。不動産を所有している人はこの路線価によって、相続税が大きく左右されかねない。なぜなら、基本的に宅地の相続税評価額は「路線価×土地面積」で算出するので、路線価が上昇すれば、相続税額も高くなるからだ。 12/25
「為替ゲームに参加する必要なし」プロが語るアメリカ投資株の魅力 アメリカ株は、株価そのものも安定した右肩上がりを続けている。日経平均株価は28年前のバブル相場の水準をいまだに回復していないのに対し、アメリカ株はリーマン・ショック時の暴落から3年で回復し、今も史上最高値を更新中だ。 12/16
NEW 〈新学期スタート〉「リビング学習」わが家でやってみたらカオスだった 育児情報に翻弄された3児母・tomekkoさんの後悔 学習環境tomekkoAERAwithKids 1時間前 AERA with Kids+