米倉昭仁

「昭和レトロな理容店」を撮り続ける“元週刊文春”の写真家・林朋彦 ＊　　　＊　　　＊ 　林朋彦さんが写すのは懐かしい昭和にタイムスリップしたような理容店。年季の入ったバーバーチェアや個性的な店内に目が引きつけられる。その細部に店主の人となりがにじみ出るようだ。

アサヒカメラトコヤ・ロード写真家写真集東海道中床屋ぞめき林朋彦

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東京・新宿のラッシュアワーを撮り続ける写真家・大西正　「憂鬱な気持ちが固まって映像になる」　 ＊　　　＊　　　＊ 　これまで、多くの写真家が撮影してきた東京・新宿の街。

LOST IN SHINJUKU2アサヒカメラギャラリーニエプス写真家写真展大西正

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批判の声がやまない「走行距離課税」案の背景に10年前の大事故　導入ならば「ガソリン税」廃止は？ 走れば走るほど税金が課せられる自動車の「走行距離課税」案への批判の声が止まらない。背景にあるのは「これ以上、まだ税金をとるのか」という、自動車税制の理不尽さに対する不信感だ。同案が浮上した政府の税制調査会に財務省が提出した資料によると、課税の目的は年々増加する道路の老朽化対策である。ちょうど10年前に起こった痛ましい事故が老朽化の対策を見直すきっかけの一つとされているが、一方で、「ガソリン税」などの見直しを指摘する声も上がっている。

自動車走行距離課税

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月面での長期滞在「カギ」を握るのは日本のミサワホーム　南極で築き上げた成果が月で生きる理由 米アポロ計画以来、半世紀ぶりに人類は月を目指す。日本も参加する「アルテミス計画」の第1弾として11月16日、米航空宇宙局（NASA）はフロリダ州のケネディ宇宙センターから新型ロケット「SLS」で宇宙船「オリオン」を打ち上げた。今回の無人飛行試験を経て、月面の南極付近に着陸し、氷が含まれる地質などを調査する予定だ。この氷から水が得られれば、将来、地球の南極基地と同様に月面での長期滞在が可能になるかもしれない。その課題に取り組んでいるのが住宅メーカーのミサワホームだ。

南極月面着陸

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サッカーW杯開催国カタールは「世界一退屈な国」？　人口の約9割が外国人という知られざる国の真実 いよいよ、4年に1度のサッカーの祭典、FIFAワールドカップ（W杯）・カタール大会が11月20日に開幕する。カタールの首都ドーハといえば、1993年のW杯最終予選「ドーハの悲劇」で日本人にはなじみ深い。あれから30年近くが経つというのに、当時の試合を今でも覚えている人は多いだろう。だが、ドーハの街並みや、そこに暮らす人々の姿はなかなか思い浮かばないのではないだろうか。ネットの情報では「世界一退屈な国」などと書かれることもあるが、実際はどうなのか。知られざるカタールの実像について、知多市カタール友好交流会（愛知県）の仁藤（にとう）裕二会長に聞いた。

2022W杯カタールドーハの悲劇

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ツイッター大量解雇の背景　マスク氏は「キラキラ社員よりモーレツ社員」が必要？　巨大ITの人員削減事情 11月9日、フェイスブックを運営するメタは社員の約13％に相当する1万1000人以上を削減すると発表した。ツイッターやアマゾンなど、SNSやネット通販で身近なサービスを提供してきた巨大IT企業の間で、解雇や新規雇用抑制の動きが広がりを見せている。IT業界で何が起こっているのか、ITジャーナリストの西田宗千佳さんに聞いた。

イーロン・マスクツイッターメタ

11/13

木村伊兵衛写真賞作家・藤岡亜弥が“よそ者”だから撮れる「広島」と「原爆ドーム」 ＊　　　＊　　　＊ 「内容がベタすぎて、わかりやす過ぎるんじゃないかなあ」

New Storiesアサヒカメラ入江泰吉記念奈良市写真美術館写真展藤岡亜弥

11/11

走るほど課税される“走行距離税”に自動車評論家が「もう、めちゃくちゃです」と憤る決定的な理由 自動車に対する“走行距離税”の導入検討が波紋を呼んでいる。10月26日に開かれた政府の税制調査会で提案されたもので、要するに、走れば走るほど税金が課せられる。これについて、自動車評論家の国沢光宏さんは「もう何なのって、言いたくなるような話。めちゃくちゃですよ」と憤る。

税金走行距離課税

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ロシアの世界戦で“地獄”をみた「36歳のプロボクサー」の生きざまを撮り続ける写真家・吉岡天平 ＊　　　＊　　　＊ 　吉岡天平さんがプロボクサー小原佳太選手（三迫ジム）に密着し、本格的に撮影を始めたのは2016年9月、モスクワで行われた試合からだった。対戦相手はロシア人のIBF世界スーパーライト級チャンピオン、エドゥアルド・トロヤノフスキー。それまで知ることのなかったボクシングの世界を目にして衝撃を受けた。

アサヒカメラキヤノンギャラリー写真家写真展写真集吉岡天平想望するリングへ

11/1

旧統一教会がはぐらかし続けた「信者が勝手にやったこと」は通用しない　「質問権」刺さるポイント 世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の活動実態を調査するため、「質問権」の行使に向けた専門家会議が10月25日、文化庁で始まった。宗教法人の所轄庁は、解散命令の請求などの事由に該当する疑いがある場合、宗教法人審議会の意見を聞いたうえで宗教法人に対して質問ができる――これが「質問権」である。質問権の行使は旧統一教会への解散命令請求に向けた第一歩であるが、長年この問題に取り組んできた全国霊感商法対策弁護士連絡会（全国弁連）の弁護士たちからは楽観するような声はまったく聞こえてこない。むしろ「時間的な余裕はない」と、焦りさえ感じる。全国弁連事務局長の川井康雄弁護士に聞いた。

旧統一教会質問権

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