小惑星が地球に落ちてきたら「世界の終わり」がやって来る？ 2013年2月、ロシアに隕石が落ちて1000人以上の負傷者を出した。生物学者の池田清彦氏は大きな小惑星がぶつかれば、本当に世界の終わりは突然に来ると思ったそうだ。理由はこうだ。 池田清彦 3/21 週刊朝日
TPP参加 首相の説明不足に室井氏「だよね」 安倍晋三首相は15日夜、首相官邸で記者会見し、TPPについて「交渉に参加する決断をした」と正式表明した。テレビでコメンテーターとしても活躍している作家の室井佑月氏はこの問題についてこう言及する。 TPP安倍政権室井佑月 3/20 週刊朝日
トヨタ「内部留保」を積んでも、いまだ残る恐怖とは ボーナスの「満額回答」が相次いだ今年の春闘。労働者側からは喜びの声も上がるが、一方で基本給を一律に上げるベースアップをする企業はほとんどない。企業には、従業員に還元する余力はないのだろうか。そこで浮かび上がるのが、企業が長年にわたってため込んだ「貯金」である「内部留保」だ。労働総研の藤田宏・事務局次長は、現在の状況をこう批判する。 3/19 週刊朝日
消費者の無知を利用？ 「アンフェア」な保険の比較広告 保険料は安くても補償内容は同じじゃない…。じつは自動車保険には「落とし穴」があり、人身傷害保険では「億」の差がつくこともあるという。ジャーナリストの柳原三佳氏が取材した。 3/17 週刊朝日
あなたの保険は大丈夫？ 明暗分ける「倍額条項」の有無 安さを売りにした自動車保険のCMをテレビで見たことがある人も多いだろう。ジャーナリストの柳原三佳氏は、その安さの裏に「倍額条項の有無」の差がある可能性を指摘する。 3/16 週刊朝日
JAL再生のために開催された「コンパ」 京セラや第二電電（KDD）の創業者として知られる稲盛和夫氏（81）が、会社更生法を適用された日本航空（JAL）の再建を引き受けて丸3年が過ぎた。大方の下馬評を覆して業績をV字回復させ、今期限りで取締役を退任する。会長に就任した当初、社員らの意識改革のために稲盛氏は「コンパ」を開催したと言い、当時のことを次のように振り返る。 3/15 週刊朝日
iPS臓器普及で「国民皆100歳」になり年金制度崩壊？ 理化学研究所はこのほど、世界で初めて、iPS技術で作製した網膜細胞の移植を厚生労働省へ申請した。これは加齢黄斑変性の患者の治療などに応用できる技術で、ニュースキャスターの辛坊治郎氏は、この研究が進めば今後は「怪我や病気で傷んだ臓器を自動車部品のように交換できる日が訪れるだろう」と話す。しかし、その一方で、日本の年金などの社会保障制度への不安を指摘する。 介護を考える 3/15 週刊朝日
福島・郡山にホットスポットあり？ 室井氏、線量の高さに驚く 先日、仕事で福島県を訪れたという作家の室井佑月氏。放射能の線量計を持っていたという室井氏は、車の窓を開けた時のエピソードを次のように話す。 原発室井佑月 3/14 週刊朝日
「何を担保に？」銀行から叱責 JAL再生秘話 2010年1月、会社更生法を適用されて倒産した日本航空（JAL）を、V字回復へと導いた稲盛和夫氏（81）。京セラや第二電電（KDD）の創業者として知られる稲盛氏は、JALの再生過程の苦労を次のように話す。 3/14 週刊朝日
アベノミクスと似ている？ 「高橋是清」財政の成功と失敗 アベノミクスは「大胆な金融政策」や「機動的な財政政策」を掲げる。多額の国債を日銀に直接引き受けてもらい、大がかりな公共事業を盛り込んだ予算をつくった高橋是清（1854～1936）の手法に似ていると話題になっている。 3/13 週刊朝日
TPP、PM2.5…「注目ワード」で上がる株を見分ける 野田佳彦前首相が衆院解散を宣言した昨年11月中旬に8千円台だった日経平均株価は3月8日、ついに1万2千円台を回復した。目先の目標とみられていたリーマンショック前の水準（1万2214円）もアッサリと突破したのだ。これから1カ月（3月8日から4月8日）で2割以上アップする株銘柄はあるのか、専門家たちが分析する。 TPP 3/13 週刊朝日
アベノミクスへの期待が4月に「失望売り」を招く？ アベ相場はまだ続いている。株価は、もういい頃合いだと考える向きも出始めた一方で、じりじりと値を上げてもいる。しかし、決算発表をきっかけに、一時的に神経質な展開になる可能性があると専門家たちはいう。 3/13 週刊朝日
書き方によっては遺族が混乱 もめない遺言書とは 相続税の増税が目前に迫っているが、いざという時のために準備をしておかないと、後々もめることになる。相続税の申告と納付は、被相続人が亡くなった日の翌日から、「10カ月以内」にするものと相続税法で決められている。遺産分割がまとまらない状態でこの10カ月を迎えると、各相続人の取り分が不明のため、配偶者の税額控除の特例などが使えず、ひとまず高額な相続税を支払わなければならなくなる。この「10カ月」で家族を混乱させないために、遺す側が事前にしておくべきこととは。 終活遺産相続 3/11 週刊朝日
