米倉昭仁

「やんねばなんねえ」　大震災で壊滅した造船所を再建した船大工たちの物語　写真家・野田雅也 ＊　　　＊　　　＊ 　東日本大震災で壊滅した造船所の再建の歩みを写した野田雅也さんの作品「造船記」にはときおり小さな島が写り込んでいる。井上ひさし原作の人形劇「ひょっこりひょうたん島」のモデルといわれる岩手県大槌町の蓬莱島（ほうらいじま）だ。この島が写っていることで周囲の風景が大きく変わっても同じ場所を撮り続けていることがわかる。

アサヒカメラ写真家写真展写真集造船記野田雅也

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不明の陸自ヘリが「何らかの攻撃を受けた可能性」はあり得るのか　ドローン、電磁波…専門家が検証 今月6日に陸上自衛隊のヘリコプターが沖縄県・宮古島周辺の海域で墜落した事故は、捜索活動が続けられている。ヘリに搭乗していた10人のうち8人が南西諸島などの防衛を担う第8師団の坂本雄一師団長など幹部クラスだった。自衛隊発足以来の前代未聞の事故であり、発生直後から「中国軍の攻撃ではないか」と、憶測を呼んだ。事故の前日、台湾の蔡英文総統と米国のマッカーシー下院議長が会談し、対中国に向けた連携強化を話し合った。これに強く反発した中国は周辺海域で大規模な軍事演習を開始しようとしていた。何らかの攻撃による撃墜はありうるのか。軍事評論家で、フォトジャーナリストの菊池雅之さんに聞いた。

自衛隊

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中国出身の写真家・宛超凡が「荒川」を撮り続ける理由　「生活感がめっちゃある」 ＊　　　＊　　　＊ 　宛超凡（えん ちょうはん）さんは5年にわたって東京湾にそそぐ荒川流域を撮影した。そのときの印象をユーモアを交えて、こう語る。

アサヒカメラニコンサロン写真家写真展宛超凡河はすべて知っている

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「異次元」の少子化対策に消費増税は不可避？　「国民はメニューの値段が知りたい」と専門家 政府が強化する少子化対策の財源確保に向けた議論が活発化している。一時的にせよ、出生率が回復した北欧諸国やフランスは少子化対策に膨大な財政支出を行ってきた。一方、日本では1990年代から30年あまりにわたり対策が行われてきたが、目立った効果は上がっていない。それに対して岸田文雄首相は「異次元の少子化対策」を掲げたわけだが、先進事例と見劣りしないレベルの施策を行うには数兆円規模の予算が新たに必要となる。その財源はどこからねん出するのか、財政や税制が専門の慶應義塾大学経済学部の土居丈朗教授に聞いた。

子育て少子化消費税

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天才仏師・快慶に向き合ってつかんだ「仏像撮影」の極意　写真家・佐々木香輔 ＊　　　＊　　　＊ 　運慶と快慶。言わずと知れた日本の仏像彫刻史に偉大な功績を残した人物である。東大寺（奈良市）南大門の金剛力士像は鎌倉時代初頭、運慶や快慶らによってわずか69日間で作られたといわれる。

アサヒカメラキヤノンギャラリー佐々木香輔写真家写真展快慶

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同僚の育休で“まわりの人に一時金”の案に「それ、いいね！」　三井住友海上、背景に「産後うつ」のケア 「育休を取得した社員の同僚に最大10万円の一時金」。読売新聞オンラインが3月12日、三井住友海上火災保険が新設する「育休職場応援手当」に触れ、冒頭のように題した記事を配信すると、掲載された「Yahoo！ ニュース」などで制度に賛同するコメントがあふれかえった。育休をとりやすい職場環境づくりの一環としての新制度だが、驚くべきことに、同社はたった数日でこれらの声を吸い上げ、制度内容を改善。この短期間で大きく動いたのだ。同社人事部部長の丸山剛弘さんに立案に至るまでの経緯と、社内での反応を聞いた。

働き方育休制度

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賛同の嵐「育休で同僚に10万円」の三井住友海上　ネット記事の「至極真っ当」な書き込みで即改善も 育休をとりやすい職場環境づくりの一環として三井住友海上火災保険が新設する「育休職場応援手当」が大きな反響を呼んでいる。3月12日、読売新聞オンラインが「育休を取得した社員の同僚に最大10万円の一時金」と配信すると、掲載された「Yahoo！ニュース」や「NewsPicks」などに賛同するコメントが数多く書き込まれた。しかも、驚くべきことに、同社はたった数日でこれらの声を吸い上げ、制度内容を大きく改善したことがわかった。

働き方育児休暇

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「福」を求めて「死力」を尽くす男たち　はだか祭りで人間の“野生”を撮る写真家・甲斐啓二郎 ＊　　　＊　　　＊ 　甲斐啓二郎さんの撮影テーマは祭りだ。

アサヒカメラ写真家写真展甲斐啓二郎禅フォトギャラリー綺羅の晴れ着

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男性育休の推進企業に潜む「とるだけ育休」　取得率100％なのに“取得日数わずか数日”驚きの実態 昨年の出生数が80万人を割り込んだ衝撃を受け、少子化対策を巡る議論が国会で熱を帯びている。3月17日、岸田文雄首相は記者会見で、男性の育児休業の取得率の目標を2025年度に50％、30年度に85％に引き上げることを明らかにした。一方、4月1日から改正育児・介護休業法の施行により、従業員1千人を超える企業は、男性従業員の育休取得率を公表することが義務づけられる。それに先立ち、15日、「男性育休推進企業実態調査2022」の結果発表が厚生労働省で行われた。そこで繰り返し指摘されたのは育休取得率100％の企業でも取得日がわずか数日の「とるだけ育休」になっていることが少なくない実態だ。

男性育休育休育児休暇

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「米銀行破綻は日本の地銀に連鎖する」の声は本当か？　大手行への影響可能性は「ゼロではない」と専門家 3月10日に経営破綻（はたん）した米銀行、シリコンバレーバンク（SVB）はカリフォルニア州に拠点を置く「地方銀行（地銀）」だった。集めた預金で債券を購入し、利益を上げてきたものの、この1年ほどは含み損を抱え、苦しんでいた。一方、「SVBのビジネスモデルは日本の地銀と似ている」と、危機感をあおる報道も見受けられる。それは本当なのか、日本総合研究所調査部金融リサーチセンターの野村拓也主任研究員に聞いた。すると、意外な答えが返ってきた。

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