石田純一が会見 「野党統一候補なら都知事選に出る」 「過去を蒸し返される」との懸念の声も… 俳優の石田純一氏（62）が7月8日、都内で会見を開き、野党統一候補ならば、東京都知事選挙（告示14日、31日投開票）に立候補する意向を示した。 7/8
「ドラッグ＝犯罪」で解決しない セレブが薬物に溺れる三つの理由 マイケル・ジャクソン、ホイットニー・ヒューストン、プリンス……薬物の過剰摂取に絡み、亡くなる人が後を絶たない。日本では清原和博（覚醒剤取締法違反の罪で有罪確定）に続き、元俳優・高知東生が覚醒剤や大麻を所持していた疑いで逮捕された。なぜ彼らは薬物に溺れてしまうのか。識者の意見を聞いた。 麻薬 7/8 週刊朝日
安倍政権下で激増するメディアへの抗議 池上彰ＶＳ原寿雄 参院選でも向うところ敵なしの安倍政権下でメディアへの「言論統制」が強まっている。ジャーナリストの池上彰氏、原寿雄共同通信社元社長が昨今のメディアのへたれぶりを一喝した。 7/8 週刊朝日
なぜ、リベラルは勝てないのか 田原総一朗vs花田紀凱 参院選で報道各社の世論調査では、改憲勢力が３分の２をうかがう勢いと報じられる。なぜ、リベラル陣営は勝てないのか。絶賛発売中の「緊急復刊朝日ジャーナル」で保守系論壇誌「月刊Ｈａｎａｄａ」の花田紀凱編集長とジャーナリストの田原総一朗氏が激論を戦わせた。 7/8 週刊朝日
改憲への道筋は閉ざされた？ 参院選・自公圧勝でも暗雲 自民・公明にとっては、改憲へ向けた参議院議員。勝敗を大きく左右する1人区だけでなく複数区でも混戦が続いているが、政治ジャーナリストの角谷浩一氏は仮に圧勝しても改憲は難しいと見る。 2016参院選憲法改正 7/8 週刊朝日
萎縮するか、選挙報道 参院選テレビ報道の課題 ６月22日、第24回参議院選挙が公示された。７月10日の投開票日まで選挙戦が繰り広げられる。論点とともに、18歳選挙権なども注目だ。前回の総選挙は低調に終わったテレビ報道だが、今回、その役割を果たせるだろうか。 7/8
異端のエリート！！ 白ブリーフ裁判官の素顔 6月29日午後。東京高裁の法廷で、岡口基一裁判官（50）は黒い法衣をまとい、厳しい顔を見せていた。ツイッターで白いブリーフや縄で縛られた姿を披露して話題をさらった、あの裁判官だ。 7/7 週刊朝日
田原総一朗 田原総一朗「英国EU離脱で始まる『反グローバリズム』の時代」 英国のEU離脱が決まったことを受け、国内では国民投票のやり直しの声が上がるなど混乱が続いている。一方で、ヨーロッパ諸国では、所得の格差を要因とした新たな動きが見られるという。ジャーナリストの田原総一朗が解説する。 田原総一朗ＥＵ離脱 7/7 週刊朝日
安倍首相に神風？ 参院選・共産躍進が“あの一言”で大誤算 いよいよ終盤戦を迎えた参議院選挙。自民・公明など改憲勢力が3分の2を確保し“憲法改正”へという声もあるが、はたして野党共闘は形だけで終わってしまうのか。2人の識者が分析する。 2016参院選安倍政権 7/7 週刊朝日
生長の家（谷口雅宣総裁）も“参戦”「日本会議の行動指針は根本的に誤りです」 著述家の菅野完（すがの・たもつ）氏は、著書『日本会議の研究』の中で、安倍政権との親密な関係があることで注目される組織「日本会議」の活動を実質的に牛耳るのは、椛島有三事務総長など、宗教法人「生長の家」の元信者を中心とした人々であると指摘した。だが、これを田久保忠衛会長は「月刊Hanada」8月号で、真っ向から否定している。 安倍政権 7/6 週刊朝日
33年間、築地市場の「帳場」に立ち続けた女性が語る時代の変化 2016年11月に豊洲への移転を控える築地市場。約80年に及ぶ築地市場の歴史を支えてきた、さまざまな“目利き”たちに話を聞くシリーズ「築地市場の目利きたち」。フリージャーナリストの岩崎有一が、私たちの知らない築地市場の姿を取材する。 仕事築地市場築地市場の目利きたち 7/6
過激派バングラ標的の背景 日本人ら人質立てこもり事件 バングラデシュの首都ダッカがテロの標的となった。現場は大使館や外国人向けのホテルが立ち並ぶグルシャン地区のレストラン「ホーリー・アルティザン・ベーカリー」。外国人や地元の富裕層に人気で、日本人客も多いという。 イスラム国 7/6 週刊朝日
TPP“裏金”疑惑 江藤拓元農水副大臣へも現金 本誌（7月8日号）のスクープにより、森山裕農水相ら自民党「大物」議員が業界団体からTPP交渉中に現金を受け取っていたことが発覚した。市民団体が農水相らを告発する動きもある。さらに、新たに現金を受け取っていたもう一人の自民党農水族議員の名前も明らかになった。 7/6 週刊朝日
村上正邦元自民党参院幹事長「日本会議幹部は明治憲法復元のため闘った同志」 安倍政権との親密な関係で注目される任意団体「日本会議」の田久保忠衛会長が〈日本会議への誹謗・曲解を正す〉と題した寄稿を「月刊Hanada」8月号に掲載した。特筆すべきは、日本会議事務総長の椛島有三氏らと自民党参議院で大きな影響力を持っていた“ある元大物政治家”をめぐる騒動の真偽である。 安倍政権 7/6 週刊朝日
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