ミクシィ新社長「中2病の激しいやつ」にかかってた ミクシィの新社長となった朝倉祐介氏。東京大学法学部を卒業し、30歳で上場企業の社長に──。華麗すぎる経歴だが、ここまでの道のりは挫折の連続だった。 6/13
広瀬隆氏が「脱原発先進国」ドイツをルポ 「廃炉でも地元経済は衰退しない」 「廃炉で地元経済が破綻する」と不安を抱く原発立地自治体と、その住民は多い。作家の広瀬隆氏は俳優の山本太郎氏らとともに、日本に先んじて2022年の「原発ゼロ」を決めたドイツへ赴いた。8基すべての廃炉を進めるドイツ北部のグライフスヴァルト原発で、広瀬氏が目の当たりにしたのは地元経済の衰退ではなかったという。 原発山本太郎 6/13 週刊朝日
ダイエー700品目、大幅値下げの「秘密」 大手スーパーのダイエーが全国204店舗すべてで、食料品など700品目にのぼる商品の大幅値下げに踏み切った。昨年9月から始めた安売りの第5弾となる。消費者にとってはうれしいが、円安で小麦をはじめ輸入原料を使う食料品の値上げが相次ぐなか、どうして値引きできるのか。「秘密」に迫った。 6/13 週刊朝日
天然マグロ 養殖より有害物質が多い理由 養殖技術の向上により、かつて庶民には手が届かないぜいたく品だった「本マグロ（クロマグロ）」も、昨今はスーパーに出回り、回転ずしで口にできるようになった。この養殖マグロ、実は安全面でも天然を上回るという。 食 6/13 週刊朝日
8割が「プリン地盤」の大阪 マンションを買うならどこ？ いまやマンション購入の際に耐震性をチェックすることは不可欠になった。それに加えて気になるのが土地の地盤。近畿圏で地盤が固く、地震に強い“最強のマンション”はどこにあるのか。 住宅地震 6/10 週刊朝日
女性役員がいると“勝ち組”企業になれる？ 雇用における男女の均等が広まるなか、いまだに役員への女性雇用は少ない日本。女性の役員登用がどう影響するのか、経営ジャーナリストの渡邉正裕氏が分析した。 仕事 6/9 週刊朝日
起業するなら「ラーメンフェーズ」に入ってから 多くの会社で終身雇用が崩れつつある中、40代以上の世代でセカンドキャリアを目指す動きが活発になってきている。転職したり起業したりとそのケースは様々だが、独立する場合には、その前段階の準備が重要になってくるようだ。 仕事 6/8
お洒落な街・三軒茶屋で八百屋を開業 その理由は 近頃、街にスタイリッシュな八百屋が増えてきた。いずれも、扱う野菜は店主自ら産地へ出向き、集めてきた無農薬、自然栽培などこだわりの品々。なぜ今、八百屋なのか。 食 6/8
地震考古学者が語る 首都直下型地震は2020年!？ 南海トラフ地震について国の有識者会議が5月28日、「現在の科学的知見からは確度の高い予測（＝予知）は難しい」とする最終報告書をまとめた。しかし地震学的な視点からは予知が困難だとしても、巨大地震には周期性があることがわかっている。古文書や寺社の記録、地層から過去の地震について調べる「地震考古学」の観点から見てみると、最近の地震の周期は9世紀と重なる点が多いという。 地震 6/8 週刊朝日
40代で大手から転職 「キャラ変え」にも成功 終身雇用は崩れ、年金は当てにならない。65歳定年制の中で働くのなら、もっとやりがいのある仕事をしたい。アラフォー以上の世代が自分の可能性を求め、動き出した。 仕事転職 6/7
JRとソフトバンクでは共産国と民主国くらいの差がある？ 東証1部上場企業1606社の2007年から2012年の変化を調査した経済ジャーナリストの渡邉正裕氏は、良好な成績をあげていたオーナー企業にある特徴を発見したという。 6/7 週刊朝日
変動激しい日本株 今後は「キティちゃん」に注目？ 5月23日に大暴落し、その後も乱高下が続く日本株。実は今回の暴落は、日本市場で巨額の資金を動かしていた海外ヘッジファンドが、利益確定のために売りに走ったことが大きな原因だされる。 6/7 週刊朝日
マンション選びで避けたい「超軟弱地盤」の地域は？ マンションを選ぶ際には、地盤の固さ、建物の構造、標高などの耐震性も注目されるようになってきた。首都圏で地震に強い“最強のマンション”はどこにあるのか。 住宅 6/6 週刊朝日
勢いを増す「グノシー」 一時は炎上も 興味のある情報がなかなか見つからずに様々なインターネットサイトをさまよい、気づけば3時間……。ほとんどの人が一度はこんな経験をしたことがあるのではないか。これまでは、検索時に適切なワードを打ち込む、興味のありそうな情報がよく更新されるページを探しておくなど、もっぱら努力して自らの情報収集能力を上げることでしか解決できなかった。 6/6
トヨタ、パナソニック “日本的経営”が不況に弱い理由 株価が乱高下するなど、好調だったアベノミクスに暗雲がたち込めてきた。そこで東証1部上場企業1606社の過去5年間の業績を調査したところ、不況に弱いのは終身雇用・年功序列・企業別労組という日本的経営の特徴を持つ非オーナー企業だった。（今回の調査では、オーナー企業の定義を「株式順位トップ10以内に、役員またはその一族がいること」とした）経営ジャーナリストの渡邉正裕氏がレポートする。 6/6 週刊朝日
不況に強いのはオーナー企業！ “勝ち組”ベスト20を発表 東証1部上場企業1606社の業績推移（過去5年間）を調査したところ、経営陣が株式を一定以上保有する「オーナー企業」のほうが、株を持たない経営陣による「非オーナー企業」よりも、売上高・経常利益・時価総額・社員給料とすべての点で良好な成績をあげていたことがわかった。経営ジャーナリストの渡邉正裕氏がレポートする。なお、今回の調査では、オーナー企業の定義を「株式順位トップ10以内に、役員またはその一族がいること」とした。 6/5 週刊朝日
大手電機メーカー社員が選んだ「片道切符」 パナソニックやシャープなど、日本の終身雇用の象徴とされてきた企業が次々にリストラ策を発表した。「会社にしがみつけない」という現実は、セカンドキャリアの動きを加速させる。 仕事 6/5
